期間・流れ・助成金まで全解説
里帰り出産とは、出産をするために故郷や実家に戻り、家族や親戚に手伝ってもらいながら出産することです。最近では、働き方の変化や核家族化の進行により、里帰り出産を選ぶ方も増えています。
しかし、里帰り出産には時期や準備などの疑問や不安がつきものです。この記事では、里帰り出産に関する疑問を解決し、スムーズな出産をサポートする情報をご紹介します。さらに、里帰り出産に関連する助成金制度についても詳しく解説します。
里帰り出産のメリット・デメリット
妊娠中に実家に戻る里帰り出産には、どのようなメリット・デメリットが考えられるのでしょうか。
里帰り出産のメリット
①家族のサポートが受けられる
里帰り出産では、実家のお母さん、おばあちゃんや家族からのサポート、友人からのアドバイスなどが受けられます。お母さんやおばあちゃんは育児のプロ、様々なアドバイスを受け、育児について学んでいきます。赤ちゃんの世話や家事などを手伝ってもらえるため、新米ママも安心して子育てをスタートできます。
②出産費用の節約
首都圏や大都市での出産は高額な費用がかかるため、里帰り出産で実家に戻ることで、出産費用を節約できることがあります。
里帰り出産のデメリット
①ご主人・パートナーと離れる時間が長くなる
里帰り出産をすると、ご主人・パートナーとの離れる時間が長くなるため、心配や不安を感じることがあります。ご主人・パートナーにも赤ちゃんの顔をオンラインで見せてあげましょう。
②実家のルールに縛られる
実家に戻ると、実家のルールに従う必要があるため、ストレスを感じることがあるかもしれません。家族だからといっても、毎日顔を見ていたわけではありません。お互い同士意外と気を使って、疲れてしまうこともあります。
③帰省前まで妊婦健診で通院する産科の施設で、大きな病院の産科などでは自院で出産する妊婦さん以外（帰省分娩を予定されている方）は健診を行なっていない施設もあり注意が必要です。
④帰省まで妊婦健診を行う施設が、夜中や休日も出血などのトラブルに対応できるかを確認してください。
当直医のいる病院や産院なら大丈夫ですが、クリニックの場合【妊娠がわかったら】でお話ししたセミオープンシステム（夜間休日に対応できる病院と提携しているクリニック）などの対応を必ず先生に確認してください。
対応がないクリニックは緊急時、自分で救急病院を受診しなければいけないのでお勧めしません。
里帰り出産のタイミングやスケジュール
里帰り出産をする場合、出産までの期間やスケジュールについて考える必要があります。特に、里帰り先が遠方であれば、余裕をもって計画を立てることが大切です。
ここからは、里帰り出産のための具体的なタイムスケジュールについて解説します。
出産予定日の設定
まずは、出産予定日の設定から始めましょう。通常、妊娠10週ごろには出産予定日が設定されます。これは、妊娠した月の最後の生理（最終月経）開始日を妊娠0週0日として妊娠40週0日を出産予定日とします。まあ、予定は未定ですけどね。
里帰り先付近の医療機関の選定
分娩をする施設は地元の友人の先輩ママのアドバイスや、あなたの生まれた病院があればそこも候補でしょう。インターネットなどで施設のHPの情報の検索。あまり口コミには惑わされないようにしてください。帰省する機会があれば受診してみるのもいいでしょう。
分娩先の施設に転院数タイミングは妊娠32週から34週という施設が多く、なにか合併症や双子などの場合、早めに受診を促されることもあります。先生の指示にしたがい、かかりつけの先生に伝えてください。また、妊娠初期や20週頃に一度受診をしなければいけない施設もあります。
実家の場所にもよりますが、出産予定日のおおむね２ヵ月前には帰省するように計画しましましょう。妊娠後期は切迫早産などで早めに帰省を指示されることもあります。職場にもしっかりと情報共有して、万がいち（妊娠中は“百がいち”くらいかな（笑）のトラブルにも対応できるように準備をしておきましょう。
出産準備
里帰り先に到着したら、さっそく出産準備を始めましょう。ただ、久しぶりの実家です、まずはゆっくりくつろいでリラックス。赤ちゃんが産まれたら、夜もゆっくり寝ていられません（笑） 妊婦検診の予約や病院の手続き、必要な出産用品の準備などを行いましょう。一度産院の下見に行くのもいいかもです。また、周囲の人々とのコミュニケーションを大切にし、出産に向けてのサポートを受けるようにしましょう。
里帰り出産の流れと注意点
里帰り出産をするにあたって、大まかなスケジュールはわかりました。では、具体的にどのような流れがあるのでしょうか？妊娠中から出産後の手続きまで、基本的な流れをまとめました。
【妊娠中の流れ】
①分娩予約をする
里帰り先の病院で分娩予約を取ります。無痛分娩など希望する分娩方法によっては、早めに予約を取る必要がある場合もあります。
②里帰りの計画を立てる
里帰り出産をする場合、出産予定日や里帰り先、出産に必要なものなどを考慮して、計画を立てることが大切です。ただ、この頃は必要なものはアマゾン「ポチ」で翌日届きます。雑誌やネットに書いてある「必要なもの」を全て揃える必要はありません。
③里帰り先の病院の妊婦健診の予約を取る
分娩をする病院の健診の予約がまだでしたら予約をして、帰省する日取りを決めましょう。
④紹介状を受け取る
里帰り先に帰省する前に、最後の妊婦健診を受けます。その時、かかりつけの先生から今までの妊娠経過の記録と検査結果を記した紹介状を必ず受け取りましょう。先生は笑顔で送り出してくれるでしょう。赤ちゃんが生まれたらぜひ連絡しましょう。
私も送り出した妊婦さんが無事に出産したのかどうか心配になります。電話やメールでお便りをいただく瞬間ほど嬉しいことはありません。苦労話や赤ちゃんのお名前をうかがって赤ちゃんのお顔を想像してみたり. . . 。楽しいひとときです。
⑤帰省する
いよいよ里帰り先に帰省します。ご主人・パートナーとのしばしのお別れですね。実はお互いホッとしたりしてね（笑）
【出産後の流れ】
①赤ちゃんの戸籍を作る
出産後、赤ちゃんの戸籍を作成します。病院で作ってもらった出生届を14日以内に出生地・本籍地又は届出人の所在地の市役所，区役所又は町村役場に届け出てください。１ヶ月健診を受ける
②里帰り先での生活を整える
出産後は、里帰り先での生活を整えます。赤ちゃんの世話や、母親の身体の回復に向けて、生活スタイルを調整しましょう。
③帰宅する
里帰り先での生活が落ち着いたら、自宅に帰宅する準備をします。里帰り先での生活に必要なものや、帰宅後の生活に必要なものを準備しましょう。
里帰り出産に関する助成金や補助金
里帰り出産には、助成金や補助金があることをご存知ですか？以下は、里帰り出産に関する助成金や補助金の一覧表です。
このほかにも、妊婦健康診査や新生児聴覚検査など市区町村ごとの助成制度もあるため、自分が住民登録してある各自治体のホームページなどで確認しましょう。
出産育児一時金（家族出産育児一時金）
- 内容
- 妊娠4ヶ月目（85日）以降の出産（死産、流産を含む）については公的医療保険から出産一時金が支給されます。
- 金額
- 1児につき産科医療保証制度加入分娩施設で出産した場合は2023年4月より50万円支給されます。 健康保険組合のある会社に勤めていると組合独自の付加金がプラスされる場合もあります。
- 申請先
- 健康保険組合
出産手当金
- 内容
- 健康保険（国民健康保険は除く）の被保険者が出産のために会社を休み報酬が受けられない時には、出産手当金が支給されます。
- 金額
- 標準報酬月額の平均➗30×（2/3）支給期間は出産日以前42日、出産後56日です。
- 申請先
- 健康保険組合
出生時育児休業給付金
- 内容
- 雇用保険の被保険者の方が、出生後８週間の期間内に合計４週間分（28日）を限度として、産後パパ育休を取得した場合「出生時育児休業給付金」の支給を受けることができます。
- 金額
- 休業開始時賃金日額×休業期間の日数（28日が上限）×67％
- 申請先
- 都道府県労働局・ハローワーク
育児休業給付金
- 内容
- １歳未満の子を養育するために育児休業を取得した場合、「育児休業給付金」の支給を受けることができます。
- 金額
- 休業開始時賃金日額×休業期間の日数（28日が上限）×67％181日以降は50%
- 申請先
- 都道府県労働局・ハローワーク
産前産後休業期間中の厚生年金保険料免除
- 内容
- 産前産後休業期間（産前42日産後56日のうち、妊娠または出産を理由として休業した期間について、健康保険・厚生年金保険の保険料は、事業主が年金事務所に申し出ることにより被保険者・事業主の両方の負担が免除されます。
- 金額
- 申請先
- 日本年金機構
育児休業等期間中の厚生年金保険料免除
- 内容
- 育児・介護休業法による満3歳未満の子を養育するための育児休業等期間について、健康保険・厚生年金保険の保険料は、事業主が年金事務所に申し出ることにより被保険者・事業主の両方の負担が免除されます。
- 金額
- 申請先
- 日本年金機構
国民年金保険料免除
- 内容
- 出産予定日または出産日が属する月の前月から4カ月間の国民年金保険料が免除されます。
- 金額
- 申請先
- 住民登録をしている市（区） 役所・町村役場の国民年金担当窓口
まとめ
里帰り出産をする場合、期間や流れは妊婦さん自身や家族の都合に合わせて調整し、助成金などについても余裕を持って事前に準備・理解しておくことが大切です。わからないことは主治医の先生や、お住まい、実家の自治体の窓口に確認しましょう。